モノや空きスペース等をシェアし、遊休資産を活用する「シェアリングエコノミー」という考え方が広がっている。これが旧来の"所有する"という考え方を根本から変えつつある。そこで、シェアエコや所有に関するインターネットリサーチの一部を抜粋して紹介する。調査を行ったのはプルデンシャル ジブラルタ ファイナンシャル生命保険(東京都千代田区)。
「中古やレンタル抵抗なし」7割弱
「不要な物は他人へ」8割
今回のテーマは〝シェアリング・エコノミー〟型のサービスは、どの程度受け入れられていくのかだ。
全回答者2000名に、物やスキル・知識の共有についての意識を聞いたところ、「レンタル品や中古品の利用に抵抗はない」(67.1%)、「不要な物は捨てるより、譲ったり売ったりしたい」(79.1%)、「自分の苦手なことは(対価を払っても)得意な人に頼みたい」、(62.3%)、「自分のスキルや知識が、誰かの役に立つのは嬉しい」(93.2%)と、同意する人がいずれも多数派となった。中古品やレンタル品の利用や不要な物の提供、スキルの共用に前向きな意識が持たれている様子がうかがえる。シェアエコ型のサービスが受け入れられる価値観が、生活者の中で主流になってきていると言える。
〈調査概要〉
◆調査タイトル:シェアリング・エコノミーと所有に関する意識調査2016
◆調査対象:ネットエイジアリサーチのモニター会員を母集団とする全国20歳以上の男女
◆調査期間:2016年6月2日〜6月6日
◆調査方法:インターネット調査
◆調査地域:全国
◆有効回答数:2,000サンプル
(調査協力会社:ネットエイジア株式会社)
423号(2017/09/10発行)15面