JAMが自社ブランディングに注力「ブーム去った後も選ばれる店に」

▲福嶋政憲CEO

自社ブランディングに注力
「ブーム去った後も選ばれる店に」

インポート古着店JAMを7店舗展開するJAM TRADING(大阪市西区)が自社のブランディングに乗り出した。外国から直接買い付けた古着を販売する専門店としての存在感を強め、コアなファンの獲得を目指す。直近3年間で5店舗を増やすなど出店に注力してきたが、方針を転換する。

先駆けとなる取り組みとして、11月には自社の特徴や強みを紹介するガイドブックを制作した。来店客やネット購入者に配布することで、直輸入のインポート古着店であることを前面に押し出していく。他、ブランドごとの着こなしなどを紹介する自社メディアや、継続的に行なっている映画やドラマなどへの衣装貸し出しを通じた露出も強めていくという。「古着ブームが落ち着いた後も選ばれ続ける店を目指す」と福嶋政憲CEOは意気込む。

ファッションやインポート古着にこだわりを持つ層とのエンゲージメントを強める考えだ。きっかけのひとつになったのは、規模の拡大のために行った人材採用で、さほど古着に興味がない若者の応募が増えたこと。「コンビニでアルバイトする感覚で面接にくる人もいて、店舗が増えた反面、JAMが大衆化されすぎていることに危機感を持った」(同氏)。

同社の強みは、インポートのブランド古着を、100坪を超える店舗内で大量にラインナップしていること。アメリカにある協力会社をはじめ、海外から毎月約3万点を仕入れている。「1点1点をJAMに合うかどうか
という基準でチェックしている」(同氏)。トレンドのアイテムを、売れ筋であるリーバイスやラルフローレンなどの定番アイテムとどう組み合わせて提案するかを考えて商品を選択している。

▲英米を思わせるこだわりの店内

第455号(2019/1/10発行)14面