スキー用品の個人間売買に潜む「危険性」消費者庁が注意喚起

昨年12月、消費者庁はスキー事故に関する注意喚起を行った。公表資料では「S-B-B認定整備技術者」が在籍する店舗で調整したスキー用品の購入を促している。背景には、フリマアプリやネットオークションなど個人間売買の場で、資格保持者による調整ができないままスキー用品が流通している実態があるようだ。

「資格保持者が調整できない」実態

スキーヤーに合わせた
ビンディングの取付けを

スキー用品の実例

S-B-B認定整備技術者とは、スキーのビンディング取付け・調整に関する講習を受けた技術者の資格だ。スキー板とブーツを固定する金具を指す「ビンディング」の取付けは、解放値を算出した上で行う。スキー板とブーツが、ビンディングにどのくらいの負荷がかかれば外れるか、強度を表す数値を「解放値」と呼ぶ。解放値は、身長や体重、年齢やブーツソールの長さ、滑走スピードや斜面の好みなどスキーの技術レベルを基に算出すると、国際規格の「ISO 11088」で決まっている。

講習を実施する日本スキー産業振興協会（東京都台東区）の藤崎浩事務局長はこう話す。

「ビンディングは、滑走中に衝撃を受けても外れないようにしなければいけません。ですが転倒時や必要以上の衝撃を受けた際に外れないと、下肢（脛骨）の損傷につながってしまう。スキーヤーの5つの項目を用いた、正しい解放値による調整が不可欠です」

第576号(2024/01/25発行)10面