中古子供用品店が大きな変化を迎えている。従来の店頭からネットへのシフトが強まり、約5年前まで急速に加盟店を増やしていたFC店は減少が激しい。一方でネットに強い企業の成長が続く。今後さらなる少子化でターゲット減少が見込まれる中、各社の取り組みを追った。
実店舗はFCに変わり直営主体に。
写真は元マムズマートのA.Be.KIDs流山おおたかの森店
FC店の減少、直営はネット発信に注力
子供用品店の減少幅が大きいのはFC店だ。80店舗体制を築きながらも18年に倒産したAKIRAは記憶に新しい。きっずえんじぇるは、本部の電話が「通信機器が故障しているか、電源が入っていない状況」というアナウンスが流れ、取材連絡が取れなかった。同社は16年時点で約50店舗を展開していたが、サイトを確認すると昨年少なくとも5店舗が閉店、営業中は計16店と、徐々に規模を縮小している。
また昨年、マムズマートを運営するシーネット（大阪府吹田市）が直営店を全て閉店、マムズマートの事業部はなくなり、子供服事業から撤退している。現在も店舗の一部は北海道・宮城・千葉に残しているが、ボランタリーチェーンに限っている。
子供服は粗利が7割程度と高く、購買層と利用層が異なり、また成長が早い子供向けであることからリユースとの相性が良かった。一方、再商品化や出品作業などの手間により効率化の難しいECには進出が遅れ、フリマアプリ等のCtoCに後塵を拝した。
第529号(2022/2/10発行)12,13面
